住友大阪セメントは、栃木工場（栃木県佐野市）に、オーストリアのリンドナー社製１軸破砕機「コメット２２００ＰＫ」を導入した。設計・施工はリョーシン（富山市）が手掛けた。フラフを自社製造することで、資源の有効活用を図るとともに、セメント製造工程における化石エネルギー代替率の向上を図る。カーボンニュートラルへの目標達成につなげていく考えだ。

同社は、国内外で脱炭素への取り組みが求められる中、「２０５０年“カーボンニュートラル”ビジョン『ＳＯ－ＣＮ２０５０』」を掲げ、グループ全体のＣＯ₂削減に挑戦している。その方策の一つとして、セメント製造工程で使用する熱エネルギーを石油や石炭からフラフなどの廃棄物由来に変更することを進めてきた。目下の目標としては、「３０年に化石エネルギー代替率の全社平均を５０％へ（５工場８キルンのうち４キルンで同代替率８０％超）」の到達を目指す。

今回採用した「コメット２２００ＰＫ」は、２０㍉のフラフを１時間当たり数㌧製造可能。破砕効率が非常に良く、ベールや難破砕系の粗破砕物を直接投入しても問題がないトルクを備えている。また、破砕室に入らずに刃の交換や異物除去ができるため、２４時間稼働であるセメント工場にとっては作業者に負担が少なく、高い安全性とメンテナンス性を持つ点も強みだ。ヨーロッパのセメント会社の３工場で視察し、実際の稼働状況を確認した上で導入を決めたという。

同社担当者は、今後の取り組みについて、「自社目標の達成に向けては、良質かつ大量のフラフが必要であり、新設備には大いに期待している。これから赤穂工場（兵庫県赤穂市）や高知工場（高知県須崎市）でも、化石エネルギー代替率を上げるプロジェクトが始まる予定だ。引き続き、フラフをはじめ石炭代替エネルギーの大幅な受け入れ拡大を目指していく」と話している。

（※循環経済新聞２０２３年号より抜粋）

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